地誌(日本)

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凡例
次の順序で配列されています。
@ 書名 
A 編・著者名 
B 発行所
C 発行年
D 備考

<公文書作成>
@ 『起案例文集』 A 中島正郎 B ぎょうせい C 1981
@ 『公用文作成と常用漢字』 A 日本加除出版出版部 B 日本加除出版 C 1984 D レジストラーブックス47
@ 『公用文の書き表し方の基準(資料集)』 A 文化庁文化部国語課 B 第一法規出版 C 1982
@ 『地方公共団体の公用文の作成要領』 A 寺本力 B 学陽書房 C 1980
<広聴広報>

@ 『シリーズ自治体情報政策・情報システム4:広報広聴と情報政策』 
                  A 兼子仁/堀部政男/石川甲子男/茶谷龍雄/吉原弘治 B 労働旬報社 C 1986 
<コミュニティ>

@
 『コミュニティ活動の在り方:魅力ある地域づくりのために』 
                  A
 現代人間科学研究センターコミュニティ研究委員会 B 広島県町村議会議長会 C 1976
@ コミュニティと教育』 A 松原治郎 B 学陽書房 C 1977 D 現代の自治選書
@ 
コミュニティの社会学』 A 松原治郎 B 東京大学出版会 C 1978 
@ 『コミュニティをめぐる問題事例』 A 佐藤 竺 B 学陽書房 C 1980 
@ 『地域と教育』 A 鐘ヶ江晴彦 B 至文堂 C 1982 D 現代のエスプリ184
@ 『都市コミュニティの社会学』 A 中村八朗 B 有斐閣 C 1973 D 有斐閣双書
@ 『都市病理研究:複合都市北九州市を中心に』 A 近沢敬一/大橋薫 B 川島書店 C 1978
<社会政策>

@ 『現代の社会政策』 A 高須裕三 B 中央経済社 C 1969 
@ 『社会政策:総論』 A 大河内一男 B 有斐閣 C 1963 D 有斐閣全書
@ 『社会政策:各論』 A 大河内一男 B 有斐閣 C 1963 D 有斐閣全書
<生涯学習>

@ 『市町村における社会教育委員の活動』 A 全日本社会教育委員連合会 B 全日本社会教育連合会 C 1984
@ 『生涯学習講座:1生涯学習推進体制の構築』 A 伊藤俊夫/山本恒夫 B 第一法規 C 1988
@ 『生涯学習講座:2生涯学習まちづくり』 A 岡本包治/池田秀男 B 第一法規 C 1988
@ 『生涯学習講座:3生涯学習援助の企画と経営』 A 辻功/荒井郁男 B 第一法規 C 1988
@ 『生涯学習講座:4生涯学習施設経営の今日的効用』 A 吉川弘/角替弘志 B 第一法規 C 1988
@ 『生涯学習講座:5生涯学習促進の方法』 A 佐藤守/稲生勁吾 B 第一法規 C 1988
@ 『生涯学習講座:6生涯各期の人間理解と学習活動』 A 木原孝博/三浦清一郎 B 第一法規 C 1988
@ 『生涯学習・社会教育行政必携』 A 社会教育行政研究会 B 第一法規 C 2000
@ 『教育改革のための基本的な施策』 A 文部省 B 大蔵省印刷局 C 1971
@ 『行政関係者のための入門生涯学習政策』 A 岡本薫 B 全日本社会教育連合会 C 1994

<情報化社会対応>

@ 『高度情報化社会の展望:地方からの展望』 A 埼玉県自治文化振興課 B 埼玉県県政情報資料室 C 1985
@ 『自治体OA化の戦略:行政事務効率化マニュアル』 A (財)地方自治協会 B 第一法規 C 1985
@ 『地方自治体とOAシステム:事例と手引きを中心として』 A 秋山穣 B ぎょうせい C 1985
<政治>

@ 『ガンジー/ネルー A 蝋山芳郎 B 中央公論社 C 196 世界の名著63
再掲
@ 『現代政治の思想と行動』 A 丸山眞男 B 未来社 C 1964
@ 『図解世の中こうなっている:政府・国会・官公庁のしくみ』 A PHP研究所 B PHP研究所 C 1988
@ 『政治の論理と市民』 A 高畠通敏 B 筑摩書房 C 1971
@ 『日本の政治風土』 A 篠原一 B 岩波書店 C 1970 D 
岩波新書700
@ 『地方の時代』 A 山本英治 B 至文堂 C 1982 D  1970現代のエスプリ176
@ 『バジョット/ラスキ/マッキーヴァー A 辻清明 B 中央公論社 C 1970 D 世界の名著60
再掲
@ 『フランクリン/ジャファソン/マディソン/トクヴィルカント A 松本重治 B 中央公論社 C 1970 D 世界の名著33再掲
@ 『モンテスキュー A 井上幸治 B 中央公論社 C 1972 D 世界の名著28再掲
<税制>

@ 『私たちの税金』 A 国税庁 B 国税庁 C 1981
<服務>

@ 『公務員の勤務・週休二日制・休暇』 A 日本人事行政研究所 B 学陽書房 C 1983
<法制>

@ 『法制執務提要』 A 佐藤達夫 B 学陽書房 C 1979